東京急行電鉄株式会社様のCACHATTO導入事例を公開しました。

同社では2003年よりBYOD（私物端末の業務利用）を実施されており、スマートデバイスの普及と社内システムの入れ替えに合わせ2014年にCACHATTOを導入されました。

CACHATTO選定に至った最も大きな理由は、端末にデータを残さないこと。
BYODであることと、海外での利用を考慮された結果、セキュリティの強固なリモートアクセスインフラとしてCAHCATTOを導入されました。

先日、リクルートマネージメントソリューションズ様のCACHATTO導入事例を
公開しました。同社は、昨今話題のBYODに10年も前からCACHATTOで取り組まれてきました。

他にも、公開事例の中にはCACHATTOを使ってBYODを実施されているものが多くあります。
こうしたお客様は、どうして「CACHATTOならBYODでも大丈夫！」と判断されたのか・・・
9月25日に開催しますセミナーでご紹介します。



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　　　　　　　　　　CACHATTOユーザー様限定
　　　　　　　　CACHATTO Desktopご紹介セミナー

　　　　https://www.cachatto.jp/info/event/2014/20140925.html
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[ セミナー内容 ]
・BYODを許可する企業/官公庁が増えている理由とは？
・どの様に「セキュリティ」を確保すればよいのか
・BYOD推進企業の実践事例のご紹介
・BYODにおける理想的な電話インフラのご紹介
・新製品「CACHATTO Desktop for Windows」のご紹介
・「個人情報」と「スマートデバイスの業務利用」を両立させるには


[ 体験コーナー ]
リモートアクセスインフラ「CACHATTO」および「CACHATTO Desktop」を
実機にてご体感・お試しいただけます。


・主　催　：　e-Janネットワークス株式会社

・日　時　：　2014年9月25日(木) 15:30〜17:00 (15:00受付開始)

・会　場　：　e-Janネットワークス 8階セミナールーム
　　　　　　　（東京都千代田区一番町8 住友不動産一番町ビル）

・申込方法：　以下URLよりお申込みください
　　　　　　　https://www.cachatto.jp/info/event/2014/20140925.html


皆様のお越しを心よりお待ち申し上げております。

（関連ページ）
CACHATTOポータルサイト　BYOD特設ページ

トレンドマイクロ株式会社は、2014年6月に、企業の従業員を対象に
「個人用デバイス・ツールの業務利用実態調査 2014」を実施し、
スマートフォン、タブレット端末のBYODの実態や、メール、オンラインストレージ
といった個人用のデータ共有ツールの業務利用実態を調査しました。

個人用デバイス・ツールの業務利用実態 2014
禁止されても6割以上が個人所有のスマートデバイスを業務に利用
〜使用禁止されている個人のデバイスに、約8割が業務データを保存〜

と題して2014年8月26日に発表されましたので、ご紹介いたします。

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１．加速するBYOD。
　　禁止されていても、6割以上が個人所有のスマートデバイスを業務に利用

２．利用が禁止されている個人所有のスマートデバイスに、
　　約8割が様々な業務データを保管

３．個人用メール・オンラインストレージなどの個人向けツールも、業務利用が浸透

本調査により、多くのビジネスの現場で個人所有のスマートデバイスや
個人向けデータ共有ツールが業務上利用されていることが明らかになりました。
例えポリシーで利用を禁止していても、従業員による業務利用は止められないという
現状も明らかになりました。

===太字文章は、本プレスリリース文より抜粋


発表内容の詳細は、トレンドマイクロ社のホームページよりご覧ください。
http://www.trendmicro.co.jp/jp/about-us/press-releases/articles/20140821010124.html

本日（8月21日）、リクルートマネジメントソリューションズ様の事例を公開しました。

リクルートマネジメントソリューションズ様は、近年話題になっているBYOD（私物端末の業務活用）に
10年前から取り組まれ、また、CACHATTOをNotesと連携されて幅広くご利用されていらっしゃいます。

こちらの事例につきまして詳しくは、CACHATTOポータルサイトの導入事例をご覧ください。

先日、掲載されたITproの記事で「BYOD対策はすべての企業に必要だ」と
日本マイクロソフトの蔵本氏が語っています。
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実のところ、BYODを認めるか認めないかに関わらず、企業はBYODに必要な対策とは
無縁ではいられなくなっている。企業内に「なし崩し的BYOD」が横行しているから
である。現代では小型のスマートフォンでさえ会社業務を遜色なくこなせるほどに
高性能化が進み、個人がこれを肌身離さず持っている。技術的な手当を何も取らなければ、
これらの端末の業務利用を防ぐのは不可能である。

---以上、ITpro記事（2014/4/25)より引用

またこの記事ではこの後、“BYOD対策の本質は
「企業ネットワークに接続される端末のセキュリティレベルを均一にすること」である
（ITpro記事（2014/4/25)より引用）”として、社給であるか私物であるか
という枠に縛られないBYOD対策を示しています。

詳細は、ITpro (2014/4/25)より
前向きなセキュリティ対策（2）BYODを怖れず正しく導入する をご覧ください。