トレンドマイクロ株式会社は、2014年6月に、企業の従業員を対象に
「個人用デバイス・ツールの業務利用実態調査 2014」を実施し、
スマートフォン、タブレット端末のBYODの実態や、メール、オンラインストレージ
といった個人用のデータ共有ツールの業務利用実態を調査しました。

個人用デバイス・ツールの業務利用実態 2014
禁止されても6割以上が個人所有のスマートデバイスを業務に利用
〜使用禁止されている個人のデバイスに、約8割が業務データを保存〜

と題して2014年8月26日に発表されましたので、ご紹介いたします。

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１．加速するBYOD。
　　禁止されていても、6割以上が個人所有のスマートデバイスを業務に利用

２．利用が禁止されている個人所有のスマートデバイスに、
　　約8割が様々な業務データを保管

３．個人用メール・オンラインストレージなどの個人向けツールも、業務利用が浸透

本調査により、多くのビジネスの現場で個人所有のスマートデバイスや
個人向けデータ共有ツールが業務上利用されていることが明らかになりました。
例えポリシーで利用を禁止していても、従業員による業務利用は止められないという
現状も明らかになりました。

===太字文章は、本プレスリリース文より抜粋


発表内容の詳細は、トレンドマイクロ社のホームページよりご覧ください。
http://www.trendmicro.co.jp/jp/about-us/press-releases/articles/20140821010124.html